青ヶ島村: 歴史
1785年（天明5年）：天明の別れ
4月18日から始まり5月頃まで続いた天明の大噴火が青ヶ島の最も新しい噴火である。当時327人いたとされる島民のうち202人が八丈島からの救助により避難するも、避難に間に合わなかった残りの者は全員が爆発に巻き込まれて死亡したとされる。
八丈島での避難生活は、時には流人以下の扱いを受けるという悲惨なものであった。これは、不作続き（天明の大飢饉）で八丈島民だけでも食うのがやっとであったにもかかわらず、幕府が避難民の他地域への移住を認めなかったこと、さらに八丈島の流人はもともと武家など身分の高い人物もいたこと等の事情による。
かつての豊かな青ヶ島を夢見て帰島を企てる者も幾度かあったが、航海の途中で遭難したり、無事に辿り着いても噴火で荒廃した土地では生きていけなかったりして、叶わなかった。
しかし、八丈島三根村の百姓 高村三右衛門は、通商で積んでいた富500両を出して官府に託し、その利子で罹災民の救済に充てることを求めた。年利は 1割2分の60両とし、うち50両を穀物に替えて青ヶ島の百姓へ公平に分配し、なお余分があれば山焼け荒地の復興費に充てるという計画であった。この復興策を立てた支援効果は大きかったらしい。青ヶ島の人々はこの基金を頼りにして、もう一度島に戻る勇気を起こしたという。
1817年（文化14年）
佐々木次郎太夫が名主となり、彼の周到な計画のもとで、八丈島からの帰島事業が着々と進められる。
1824年（文政7年）：全島民が青ヶ島への帰還と再定住（還住）を果たす。
1835年（天保6年）：島の再興が宣言される。検地が行われ、正規の年貢が納められるまでになる。
天明の別れから復興まで半世紀もの歳月が掛かった。この時点での島の人口は241人（男133・女108）であった。
定期船「還住丸」の名称は、この一連の出来事に由来している。
1940年（昭和15年）4月1日：町村制施行
青ヶ島は、東京府八丈支庁の管轄となり、青ヶ島村が置かれる。
1946年（昭和21年）
1月29日：日本からの一時的な行政権切り離し
太平洋戦争における日本の降伏（1945年）を受けた連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の連合軍最高司令部訓令（SCAPIN）677号『特定外周領域の日本政府よりの政治的行政的分離に関する件』によって日本政府の行政権から切り離される。
3月22日：日本の行政下に復帰。
同令841号『特定外周領域の日本政府よりの政治的行政的分離に関する件』で伊豆諸島や小笠原諸島の他の町村と同じく、行政権が日本国政府に戻される。
1974年（昭和49年）6月28日：村章を制定。
2014年（平成26年）：アメリカの環境保護NGO「One Green Planet」が、『死ぬまでにみるべき世界の絶景13』という記事で、青ヶ島を日本では唯一選出。
2016年（平成28年）7月5日：スミソニアン博物館が、青ヶ島村を『活火山内に眠る日本の街』という記事で紹介。